昔の年賀状や手紙に書かれた住所はあるものの、電話番号が変わり、連絡が取れない。以前の住所から現在の所在を探せるか、気になっている方もいるでしょう。
旧住所は人探しの手掛かりになり得ますが、その住所だけで現在の居住先が分かるとは限りません。 いつの住所か、対象者との結び付きがどの資料で分かるかを整理し、氏名や年齢などの情報と合わせて調査可能性を検討します。
旧住所は「いつの情報か」が重要です
同じ建物が残っていても、住人が入れ替わっている場合があります。住所の数字が一部違う、建物名が変わった、部屋番号が分からないなど、情報の正確さにも差があります。
相談時には、住所そのものに加えて、その情報を知った時期と出所をお伝えください。手紙の消印、年賀状の年、当時の連絡メモなどがあれば、記憶だけの場合より経緯を整理しやすくなります。
相談前にまとめたい5つの項目
1．住所の表記をそのまま残す
都道府県、市区町村、番地、建物名、部屋番号を、資料に書かれている形で保存します。読めない部分を推測で埋めず、「ここは不鮮明」と分けてください。封筒等の原本も保管します。
2．氏名の表記と当時の呼び方
漢字、読み方、旧姓など、分かる範囲を整理します。同姓同名を避けるため、生年月日やおおよその年齢、当時の職業なども役立つ場合があります。知らない項目があっても相談できます。
3．最後に連絡が取れた時期
住所を知った日と、最後に本人と連絡した日は別の情報です。手紙が届いたことがあるのか、単に住所を教わっただけかも区別します。
4．住所との関係
自宅、実家、勤務先、荷物の受取先など、どういう場所として聞いていたかを確認します。配送先が本人の居住先とは限らないため、住所の性質を決めつけないことが大切です。
5．探す目的と希望する結果
再会の希望、連絡の取次ぎ、必要書類の送付準備など、何を目指しているかをお知らせください。所在が判明しても、相手が面会や連絡を希望するとは限りません。
調査で分けて確認すること
最初に、旧住所と対象者の関係を整理します。次に、現在につながる情報があるかを検討し、候補が得られた場合は同一人物かを確認します。現住確認を依頼している場合は、候補住所が分かった後も契約条件に沿った確認が必要です。
この段階を飛ばすと、旧住所の現在の住人や、同名の別人を対象者だと誤認するおそれがあります。表札やインターネットの記載だけで結論を出さず、情報の時点と関連性を確認します。
自分で訪問する前に考えたいこと
昔の住所を何度も訪ねたり、現在の住人へ詳しい事情を話したりすると、無関係な人に負担をかける可能性があります。私有地や建物へ無断で入ること、身分を偽って情報を聞き出すことは避けてください。
まずは手元の資料を整理して、対象者との関係や目的を説明できる状態にします。犯罪、差別、嫌がらせ、ストーカー目的の依頼はお受けできません。人探しでは、依頼者の希望とともに対象者の権利や生活の平穏にも配慮します。
古い住所しかない場合の費用は？
SD Research 調査事務所の人探し・所在調査は、着手金30,000円（税込）〜＋成果報酬100,000円（税込）〜を基本としています。旧住所の年代、対象地域、他の資料の有無、確認範囲に応じた個別見積りです。
基本的には現在の居住を確認できた場合を成果としますが、目的によって条件が異なる場合は契約前に明確にします。旧住所の情報を確認しただけで成果になるのか、現在の所在まで必要なのかを、必ずすり合わせます。
料金案内と合わせて、調査期間、報告内容、追加調査が必要になった場合の扱いをご確認ください。
よくある質問
数十年前の住所でも相談できますか？
相談できます。ただし、時間の経過により手掛かりが変わっている可能性があり、発見を保証するものではありません。分かる年代と、ほかに残っている資料をお伝えください。
番地や部屋番号が不明でも大丈夫ですか？
分かる範囲でご相談ください。曖昧な部分を推測で補うより、確かな範囲と不明点を分けていただく方が調査計画を立てやすくなります。
見つかったら住所を必ず教えてもらえますか？
調査結果の扱いは、依頼目的や契約内容、対象者の安全・権利への配慮を踏まえて判断します。所在確認と再会・連絡の実現は別の事項です。
人探し・所在調査について、無料相談から旧住所の年代と保有情報の種類をお知らせください。
調査で終わらせない。その先の未来へ。
SD Research 調査事務所
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